電子POPとは？小売業が導入する「3つのメリット」を解説
ここ数年で様々な原材料の値段が上がり続け、多くの小売業が利益の確保に苦戦しています。
原材料費が上がった分だけ、小売店で販売する商品の値段も上げる必要がありますが、同じ商品の値上げに納得しない消費者も多いでしょう。
このような背景の中で、どの小売業でも、今まで以上に商品を魅力的に伝え、訴求力を上げる施策を行う必要があります。
そこで、より訴求力の高い売り場作りができると話題になっているのが「電子POP」です。今回の記事では、電子POPのメリットや効果的に使う方法を徹底解説します。
電子POPとは？
電子POPとは、小売店で使われるPOP広告を電子化したもので、サイズとしては7〜20インチが一般的です。
電子POPと言われてはいますが、実際には、街中にある電子看板の「デジタルサイネージ」の小型のものです。
そのため、画像だけでなく、動画を流すことも可能で、紙のPOPよりも訴求力が高いと注目が集まっています。
小売店が電子POPを導入する目的
多くの小売店で人手不足、業務効率化、人件費削減など様々な理由から、フロアに配置するスタッフを減らす傾向にあります。
人が売り込みをせずとも商品が売れる仕組みづくりの1つとして、より多くの情報が伝えられる電子POPの導入が進んでいます。
電子POPとデジタルサイネージの違い
先ほどの項目で電子POPは「小型のデジタルサイネージ」だと解説しましたが、呼び名が異なるのには理由があります。電子POPを導入するのであれば、電子POPとデジタルサイネージの役割の違いも知っておく必要があります。
デジタルサイネージは、看板を電子化したツールですので、主に「大型ディスプレイ」で「通行人」に対して、商品やサービスの魅力を伝える役割として活用されています。
一方で、電子POPは、主に「小型ディスプレイ」で「特定の商品を見ている消費者」に対して、購買意欲を高める役割が期待されています。
この両者は役割が異なるため、両方を採用して相乗効果を生み出すことで、更なる売上の向上に繋がる可能性が高まります。
小売店が電子POPを導入する「3つのメリット」
小売店が電子POPを導入するメリットは主に3つ挙げられます。
電子POPの導入を検討している方は、このメリットを最大限に活かす必要があるので、1つずつ詳しくご覧ください。
メリット1：表示内容を瞬時に変えられる
紙のPOPを張り替えるには、手間と時間がかかりますが、電子POPであれば、その手間がありません。
特に複数のPOPを変更する際には、手作業で張り替えるよりも、電子POPの方が大幅に時間を短縮できます。
また、商品の置き場を入れ替える際にも、電子POPであれば、表示内容を変更するだけで済みます。
メリット2：画像や文字だけでなく動画を流せる
電子POPは小型のデジタルサイネージですので、画像だけでなく動画も配信可能です。
文章と比べて、画像は7倍、動画は5,000倍もの情報を伝えられるというデータもあります。
電子POPを導入し、動画を効果的に使うことで、高い訴求力を実現できます。
メリット3：他のIoT機器との相乗効果が高い
電子POPは単体で使うのではなく、同じく小売店の売り場に導入されることが多い「電子棚札」や「レールサイネージ」「デジタルサイネージ」と一緒に導入することで、大きな相乗効果が期待できます。
店内に様々なIoT機器を導入することで、それぞれを連携させ、業務効率化を推進したり、売り場をよりスタイリッシュな見た目にできるなど、様々なメリットが考えられます。
小売店が電子POPを導入する「3つのデメリット」
メリットの多い電子POPですが、少なからず注意点もあります。
導入前に確認しておきましょう。
デメリット1：導入や維持にコストがかかる
当然ですが、電子POPのデバイスを購入したり、クラウドシステムを使うには、初期コストや維持コストがかかります。
しかし、ここで注意が必要なのは、短期的なコストだけ考慮するのは危険だということです。
どのデジタルツールにも共通することですが、導入したことにより得られる中長期的な「コスト削減」や「売上の向上」も考慮する必要があります。
さらに、金額面だけでなく、顧客満足度の向上や従業員の不満解消など、様々な点を考慮して、電子POPの導入を検討しましょう。
デメリット2：導入や運用に最低限の知識がいる
デジタルツールを導入するため、最低限デジタル機器やパソコン、システムを操作する知識が必要です。
しかし、普段の業務でパソコンを使っている方であれば、問題なく使えることが多く、操作マニュアルを見れば、ほとんどの方が操作可能です。
デメリット3：電子POP用のコンテンツを作る必要がある
今までPOP広告を全て手書きで作成していた店舗では、電子POP用のコンテンツを改めて作成する必要があります。
ただし、電子POPのデザインも簡単に作る方法もあるので、この点に関しては、次の項目で詳しく解説します。
電子POP用のコンテンツを簡単に作成・反映させる方法
電子POP用のコンテンツを作ると聞くと、難しい作業に感じるかもしれませんが、実際はとても簡単です。
商品を管理するために「POSレジ」を導入している店舗が多いですが、POSレジと一緒に「POP作成システム」を導入している店舗も多いのではないでしょうか？
そのような店舗では、POP作成システムとPOSレジを連動させています。POSレジ内にある商品名や値段を自動反映させて、POP作成システムでデザインを作成後、印刷して、店内に貼る運用をしている店舗が多いです。
電子POPを導入した際には、POP作成システム内にボタンが表示され、POP作成システムで作成したデザインをボタン1つで、店内に設置した電子POPに表示させられます。
普段からPOP作成システムを使ってPOPデザインを作っている店舗では、大きく運用を変えることなく、電子POPを導入できます。
関連記事：ボタン1つでOK！東芝テック様の「POP作成システム」とGRトレードの「電子棚札」が直結
小売店における電子POPの活用事例「3選」
まだ電子POPを導入していない方にとっては、具体的にどこに設置するのかがイメージできない方もいらっしゃるのではないでしょうか？
そこでここからは、小売店における電子POPの活用事例を3つご紹介します。
活用事例1：エンド
店内の商品棚の中でも、お客様に最も注目してほしい商品を置く場所が「エンド」です。
最も目立たせたいエンドに電子POPを設置し、売りたい商品の魅力を最大限に伝えるための動画を配信することで、商品の訴求力を高める使い方が最もポピュラーです。
エンドに配置する商品を天気や季節、イベントごとに変更する際にも、電子POPの表示内容を瞬時に変えられるので、POPを張り替える手間がなく便利です。
活用事例2：おすすめ商品
店舗として特におすすめしたい商品の陳列棚に電子POPを設置して、訴求力を高める方法も多いです。
野菜、肉、魚のそれぞれに1つ電子POPを設置しておき、その日のチラシの品を電子POPがある陳列棚に配置する方法も一般的に使われています。
活用事例3：商品数が多いコーナー
ワインやお菓子、ペットフードなど、商品数が多く、1つずつPOPを置くスペースがない場所でも電子POPが活躍します。
動画やスライドショーを使い、複数のコンテンツを順番に表示させることで、1台で複数の商品の訴求が可能です。
電子POPなら「GRトレード」にお任せ
エンジニアリング商社のGRトレードは、今回ご紹介した電子POPだけでなく、電子棚札やデジタルサイネージなど、様々なIoT機器を取り扱っています。
GRトレードは全国でもいち早く電子POPの取り扱いを始めた企業の1社です。
多種多様な業種の企業へ、様々なIoT機器の納品実績があり、お客様の課題をヒアリングし、最適なプランとデジタルツールをご提案させていただきます。
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